ガリバーの軌跡

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  生活習慣の行動改善により心の病を治療する
  6分13秒

職場復帰率80%の実績、メンタルヘルスに強い会社作りをサポート

私たち日本メディメンタル研究所は、メンタルヘルスの専門的技術と医師免許をあわせ持った、企業メンタルヘルスの問題解決集団です。メディメンタルとは、「メディカル分野（産業医）」と「メンタルヘルス分野（カウンセラー）」を合わせた当研究所の造語です。現在日本では、EAPができる産業医は数%しかいません。また、ある統計では一般医はうつ病の８割を見落とすとも言われております。これからの時代は、よりスピーディかつ効果的に、社内メンタルヘルスの環境を整えるためにも、「メディカル」と「メンタルヘルス」の双方を組み合わせて治療に当たることが大切だと、私たちは考えています。

■職務復帰支援プログラム

メンタル不全を抱える社員の職場復帰支援を行います。定期的な面談で現状抱える課題をヒアリング。1人1人のタイプに合わせた具体的な対策の組み立てやアドバイスを行い、共に職場復帰を目指します。

メンタル疾患の患者は、心だけでなく身体にも変化が起こります。カウンセリング等の心のケアだけでは不十分であり、身体の変化を見落とすことなくケアしていく必要があります。
たとえば当社では、職場から切り離すだけの休職ではなく、患者の話を聞き取る一般的な心理カウンセリングに加え、話し方や歩き方などといった基本的な日常生活の段階から見直しを図る『行動カウンセリング』を特長としています。カウンセリングによって見出された課題から、復職にむけたプログラムを構築、それを実践し復職の為のアドバイスやサポートを実施しています。

■完全な職場復帰への復職判定（休職判定）

私たちは、休職と復職を繰り返させません。

近年、復職後またすぐにメンタル不全を再発し再び休職、という例が後を絶ちません。平均的な職場復帰率（復職後１年以内に再休業をしない）は1割に満たないのですが、当社の実績は8割を超えているのが特長です。

主治医の判断の多くは「うつ病が治った⇒薬の処方でうつ症状がなくなった」です。本人の治ったという自覚と実際の回復状態は、ほとんどの場合ズレがあります。そのため、主治医や本人の主張を鵜呑みにして復職させることは「復職⇒休職の繰り返し」や「周囲の社員、上司の多大な負担」「大きなトラブルの原因」につながりかねないのです。

当社では、産業医としての医療経験とメンタルヘルス専門家としての経験の両側面から、総合的に適切な判断をいたします。復職可能まで達していなかった場合は、あとどのくらいで復職できるのかということもご説明します。会社側と患者側双方にとって、最善のタイミングでの復職が可能です。

■メンタルヘルス対策コンサルティング

社員のココロとからだの健康を守る会社を目指した、総合的なメンタルヘルス対策の施策の立案・実行支援を行います。具体的には、以下のような課題に対して対応が可能です。

　◎メンタルヘルスにも対応した就業規則を作りたい
　◎なるべくコストをかけずに会社のメンタルヘルス対策を実行していきたい
　◎社員にどのような教育をしていくべきか教えてほしい
　◎将来的に、「メンタルヘルスに強い会社」となるように取り組んでいきたい
　◎現在の精神的な病気による新規休職者数を、数年後にはほぼゼロにしたい

■メンタルヘルスアウトソーシング

通常の産業医の行う健康管理業務以外に、「メンタルヘルス」に特化したアウトソーシングサービスを一括で請け負うことが可能です。具体的には以下のような課題に対して対応が可能です。

　◎メンタルヘルスに関する専門のアドバイザーが会社にほしい
　◎社内の休職者や復職準備中の社員のサポートや関連する業務を専門家に任せたい
　◎今の会社の産業医はメンタルヘルスに弱いから、メンタルヘルスに強い産業医と提携したい
　◎産業保健に知識の深いパートナーを探している

■セミナー・講演・研修

管理職・人事担当者向けメンタルヘルス対策セミナーから、全社員向けの今すぐできる健康管理セミナーまで対応いたします。特に、人事・労務・管理職を対象にした「メンタルヘルス対策セミナー」では、これまでの成功手法から、部下の叱り方・伸ばし方や復職の対応方法など社内で起こりうる具体事例を挙げて、メンタル対策をわかりやすくお伝えしています。

過去のセミナー実績は以下のとおりです。
　◎メンタルヘルスの今日的課題と対策−新型うつ・パワハラ・セクハラ−NEW!!
　◎パワハラやセクハラと言われないコミュニケ−ションNEW!!
　◎管理職・人事労務が絶対に知るべき「メンタルヘルス」の基礎知識とは？
　◎知らず知らずに加害者になっていませんか？管理職としてのメンタルヘルス対策
　◎うつ、パニック障害、自律神経失調症…職場で多発する心の病気の早期発見方法とは？
　◎予防対策方法は？〜職場が活性化する、正しい褒め方・叱り方〜
　◎復職時・休職期間に起こりやすいトラブルと、その対処法
　◎メンタルヘルス対策（実践編）専門機関の正しい使い方、
　◎知られざる公的制度の効果的な活用方法、ここからはじめよう就業規則の整備など

もちろん、全社員を対象にした「セルフ・メンタルケアセミナー」や「コミュニケーション研修」も実施しています。

■労務トラブル対応

会社と患者、患者のご家族との橋渡し、労使仲介をおこなっています。「心の病気になった原因は会社にある」と、メンタル不全の患者に訴訟を起こされた場合、対応する人件費や時間など目に見えない多くのコストが必要になります。これらは、単に個人の問題と片付けられず、会社の社会的信用に関わる大きなリスクとなっています。

所長　清水隆司

1966年生まれ。1991年、産業医科大学医学部卒業後、三井化学株式会社に入社し産業医として勤務。1999年、産業医科大学の産業医実務研修センターに助手として赴任。2002年、株式会社マインメンタルヘルス研究所入社。2006年8月、株式会社JPRON（ジェイプロン）・日本メディメンタル研究所を設立、所長に就任。現在は順天堂大学医学部公衆衛生学非常勤講師、医学博士、日本産業衛生学会認定指導医でもある。

近年、心の病気を患う人、いわゆるメンタル不全の患者が急増しています。かつてから言われてきた“うつ病”に加え、周囲を困らせる“新型うつ”、パワハラ、セクハラなど、企業の生産性を下げる要因がまん延しています。今後、従業員のメンタルを守り日本企業の発展と活性化のためにも、従業員全体へのメンタルヘルスに関する知識や関心を拡大していく必要があると考えています。

近年、企業のメンタルヘルスに対する意識が高まってきています。これからの時代、よりスピーディかつ効果的にメンタルヘルスの環境を整えるためにも、産業医の分野である「メディカル」と、カウンセリングや患者へのケアやサポートの分野である「メンタルヘルス」の双方を組み合わせて治療に当たることが大切だと、私たちは考えています。

従業員一人一人のメンタル不全への対策を行い、メンタルヘルスの導入に力を入れている企業をサポートしていきたい。医師の免許を持つ者とメンタルヘルスの専門的技術を持つ者の６名により、日本メディメンタル研究所を設立致しました。

日本メディメンタル研究所は、人の心と身体の両面から企業に対してトータルでコンサルティングを行っています。主に、休職者の職場復帰のサポートを行っており、メンタル不全の休職者に定期的にカウンセリングを行い、半年から1年かけて職場に復帰できるまでの支援を行います。

また、セミナーや講演会を開催することにより、メンタルヘルスに関する知識やノウハウを伝授していく活動も積極的におこなっています。すぐに実践できるメンタル不全予防手段などを中心に、多くの自治体や企業から講演の依頼をいただいております。

これらの活動は、即効性のあるものは少ないと思いますが、中長期的に見れば、会社に対する従業員の信頼感が高まり、生産性は徐々に向上していくものと考えております。

当社は今後もメンタルヘルス対策を通じて企業の生産性向上をサポートしていくことに邁進していきます。

〒103-0027

東京都中央区日本橋3-2-14日本橋KNビル4F

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